学会の活動

研究会報告

概要Outline

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理論研究部会2020

本研究事例・交流部会では広報の理論的知見や広報理論の実務に対する
示唆を把握するため、毎月英語文献の輪読会をオンラインで開催しています。
 
担当者がレジュメを用いて報告し、全員で議論を行います。
参加希望の方は国枝(t_kunieda@sophia.ac.jp)までご連絡ください。
 

【活動報告】

 
第14回 2021年7月15日、村上信子(大分県立芸術文化短期大学)、広報倫理(第2回)
報告:Morris, T., & Goldsworthy, S. (2020).
Public Relations Ethics: The Real-World Guide. Routledge. 6章   
The Ethical Issues in Dealing with the Media
 
第12回に続いて2020年に出版された広報倫理に特化した教科書を取り上げ、
広報の中核を成すメディア・リレーションズに関する第6章について議論した。
 
メディア・リレーションズではジャーナリストとPRパーソン双方の倫理が
問題になることやメディアの多様化やインフルエンサーの台頭に伴い
伝統的な倫理観が共有されない場面が増えていること、
目的や影響の程度が手段を正当化すると考えられていることなど、
難しい問題が数多く提示され、広報倫理について
議論を続けることの重要性が明らかになった。
 
第15回 8月21日、国枝智樹(上智大学)、信頼関係の構築
報告:Zhang, X. A., & Muturi, N. (2021).
Organizational legitimacy for high-risk facilities: Examining the case of NBAF.
Public Relations Review, 47(4), 102087.
 
米カンザス州にある、危険物を扱うハイリスク施設による地域住民との
コミュニケーションが組織的正統性や住民のリスク認知に
どのような影響を与えるのか検証し、住民の信頼を獲得し、不安を解消し、
有事への備えを充実させるためには透明性や双方向性、一貫性、
継続性のあるコミュニケーションが重要であることを明らかにした論文を取り上げた。
 
結果には現地の文化や文脈が影響していると考えられるが、
長期的なコミュニケーションを通した組織的正統性の獲得は広報の重要な課題であり、
日本においても再現研究を行う必要性などについて議論した。
 

【予告】

 
第16回 9月18日、宮部潤一郎、ステークホルダー・マネジメント
Haefner, N., Palmié, M., & Leppänen, P. T. (2021).
With(Out) a Little Help From My Friends?
Reconciling Incongruous Findings on Stakeholder Management,
Innovation, and Firm Performance.
Entrepreneurship Theory and Practice, 1-30.
 
(主査:国枝智樹)