人的資本経営と効果的なIC施策研究会は、
3グループに分かれて研究作業の精緻化に取り組んでいます。

現目標は研究発表大会(10月)での第1次報告。経営戦略の実行において不可欠な
｢組織的コミュニケーション｣を、どの場でどう行うのかを具体的な提示したく、
5月から分科会方式で検討を始めました。
そして8月1日にはオンラインで中間報告会を行い、
分科会の検討成果を共有するとともに研究計画の進化／深化に取り組む予定です。

A <組織連携グループ>

人的資本経営におけるIC実践に際し、
社内関係部門が効果的に連携するための要素（方法・組織体制など）について研究。
各メンバーが調査対象企業を選定し、組織連携の概要、具体的なIC活動、
組織連携におけるIC部門の役割、効果的な組織連携に必要な要素などを検討しました。

さらに組織連携に必要な要素を「共通/必須要素」「ユニーク/独自要素」
「環境要因/外的要素」に分類し、企業の成長ステージや企業文化・経営スタイルの
観点も交えて検討を深めています。

B <効果測定グループ＞

ICのKPIのあるべき姿とその導入・測定方法を研究目的に設定。
人的資本経営論で提示される｢エンゲージメント｣もスコープに含め、
6月末までに各員の専門知識の共有とKPIに関する意見交換を行い、
グループの活動方針や目標について検討し、
当面10月のポスター発表を目指すとしました。

現在、名城大学橋場教授の「我が国の従業員エンゲージメントに関する一試論」を
先行研究として指定し、参考文献の精読と研究作業の具体化に向けた作業を進めています。

C <対話COMグループ>

村田和代『優しいコミュニケーション』を参考資料として全員が読了し、
調査対象企業として東京海上H、キーエンス、丸井グループ、スギ薬局等を選定し、
ヒアリングや対話試行などを依頼しています。

また社会言語学による知見をもとに、人的資本経営への移行過程では、
会話参加者間でのダイナミックな相互行為が求められるとの仮説を踏まえ、
企業内の多様なコミュニケーション行為を多面的に捉える調査実践の検討を開始しました。　

（研究会主査・清水正道）